此の「国富本位制」についてもっと考察を深め、色々、具体的な例え話とかも添えたりして、ほとんど誰でも完全に理解できるよう平易に解説した論文など、ございませんでしょうか？^^；

「フィアット紙幣（≒不換紙幣≒法定子供銀行券？）の野放図な高速プリントゴッコによって、諸国民の購買力への累積ステルス毀損罪を平然と犯し続ける無自覚なステルス金融テロリスト？」の存在を彷彿とさせる論文ですよね。^^；

「国富本位制とは何か？」等と言った書籍を、デジタル書籍であれ、新たに上梓して頂けるなら、ぜひとも拝読させて頂きたいです♪^^； 長文、失礼しました。

なーんて偉そうに書きつつ、私も、仮に彼らと同じ立場にあったら、同じような事をしでかさざるを得なくなるのかも知れませんが（笑）。 有効な代案を生み出す必要がありますね。^^；

「国富本位制」というキーワードは、南出さんの１０年前の論文、 「青少年のための連載講座【祭祀の道】編　第五十八回　 家産と貨幣経済（その四）平成２６年（＝２０１４年）　元旦 kokutaigoji.com/suggest/sg_sai… に、ちょっとだけ記載されていたので、何となく記憶にあったのですが。^^；

もし仮に可能であるのなら、全国民に非課税キャッシュフロー給付して差し上げたらイイのではないかとかそんな事も、考えてたんですけどね…。^^；

浅学菲才の身である事も全く気にせず（笑）、「不換紙幣奉還論」と云うか、「憲法通貨兌換券」という考え方に興味があり、１０代の頃は、感覚的に、半導体の原料、シリコンのインゴットを憲法本位貨幣とした憲法通貨兌換券を発兌するというのは、法律的・技術的に不可能なのだろうか？^^；

（サービス）商品提供側である「デジタル憲法為替手形」受取人は、「デジタル憲法為替手形」交換所としての国家（＝ＭＯＦ？）を引受人として、商業上、拝受した「デジタル憲法為替手形」の額面相当の「デジタル憲法通貨」を、国家から拝受する、という感じですかね？^^；

日本全国民諸賢が、任意で憲法中央銀行に、個人や法人の、復元改正帝国憲法としての新憲法上の口座開設権を無条件の生得の永久の権利として（？）行使して、商品やサービス商品購入時に、商取引のプライバシーを守る為（？）、振出人・受取人の双方無記名でデジタル憲法為替手形（？）を発行して、

☆木原さん、こんばんは、初めまして♪ 〇クチン訴訟に、児相訴訟に、お疲れ様です。 先日は、フォローバック頂き、ありがとうございます♪ 現職弁護士さんのフォローなんて予想だにしておらず、ビックリでした。^^； この動画の「国富本位制」の部分が、特に知的興味を惹き付けられるお話でした♪